社長安心、ストチェで利益パック

「チェック　その前に」　（PDCAの「P」）

何よりも優先すべきは、社長の関わり。
社長自らが、

「社員の不利益にしない」
「ストレスのない会社にするのだ」
「偏見を持たない会社」

との想いと宣言・リーダシップが
何よりも優先すべき点。

不利益を恐れた社員が、
ストレスチェックの問診票で取り繕った回答をし
（ストレスを隠して）、高ストレスと認定されず、
その後の対策も全く取らず、会社も手を打たず、
メンタル不調を抱えたままの社員が、
同じ給与を受け取って（社長は支払って）、
生産性が低いまま、
事故やトラブルのリスクが高いまま、
リスクを取り除くことなく、働き続ける

になることが、経営リスク。

経営の観点から、
社長に最もふさわしい「宣言」を
一緒に考え、作成を支援。

「宣言」の例

「宣言」全社員浸透のための施策立案と実施。

この過程を経て、
隠れた損失を利益に換えるプロセスがスタート。

PDCAの「D」と「C」は、
ストレスチェック制度の実務。
国が決めた制度であり、マニュアルが存在。

ゆえに実務者の作業への支援は
どこの業者がやっても大差なし（コモディティ）。
日頃お取引のある業者に頼めば良いのでは。
（必要でしたら別途当法人でも請負）

 「チェック　その後に」　（PDCAの「A」）

「実施9割、職場環境改善6％」（毎日新聞2017年7月23日）

毎日新聞朝刊

社長の関与なく、
データ精度も低く、
改善もしない、
不調者が職場に残り、
損失を出し続けている・・・、
何のために実施したのだろうか？

→　お金と時間の浪費、他社もほぼ同様。

（社長の宣言から始めたストレスチェックが前提）

結果の分析・損失見積、
早期対応（応急対策・恒久対策）
職場環境改善実施とレビュー（PDCA）
次年度方針決定

一歩踏み出す社長、ご連絡ください。

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