ざっくり言って、

　ストレスチェックの結果を鵜呑みにする危険

　ケアしないとリスクが取り除けない

　実はここに利益が上がるチャンスがある

という内容です。

ストレスチェックがあるんだから、
ストレスケアがあってもおかしくないのではないか、
素朴にこう感じました。

チェックだけしておいて、あとはケアせず放ったらかし？

たとえば健康診断（チェック）では、
多少の異常が発見されたら、治療させる義務があります。
ストレスチェックも医師面接や治療のプロセスがあります
（これも義務）

健康診断（身体）なら直前の2～3日に禁酒したところで、
血液検査の結果は変わるものではありません。
つまり結果はコントロール出来ないものなので、
実状に近い結果が得られます。

ストレスチェック（精神）は問診票（通常57項目）に
どう回答すれば、結果が良く出るのか悪く出るのかが、
常人ならわかってしまいます。
つまり結果をコントロール出来てしまうので、
実状とはかなりかけ離れた結果が出る可能性が高いと
言われています。

ですので、

不利益を恐れた社員が、
問診票で取り繕った回答をし（ストレスを隠して）、
高ストレスと認定されず、
その後の対策も全く取らず、
会社も手を打たず、
メンタル不調を抱えたままの社員が、
同じ給与を受け取って（社長は支払って）、
生産性が低いまま、
事故やトラブルのリスクが高いまま、
リスクを取り除くことなく、
働き続ける

だから結果をそのまま鵜呑みにするのは
もの凄く危険であり、ましてその結果を基に
した処置は適切なものとは言えない可能性が高いと思って
良いと思います。

逆に「良い結果」をそのまま鵜呑みにして、

ウチは大丈夫

と言って
対策をしない会社も多数ありますが、
これはリスクを抱えたまま、リスクを知らないまま
経営を続けることになります。

なので、単に問診票に回答させて集計しただけでは、
結果に対しても、その後の対策の効果に疑問符が付く、
だから、未然防止が有効と言われています。

健康診断（身体）ではメタボに代表される様に、
予防処置にお金と時間を投資しています。
ストレスチェック（精神）については、
予防処置をしている会社は「まれ」です。

ある社長の「ひらめき」

もしかしたら実はここに、

誰も気が付いていないチャンス、
繁栄のための希望の持てるチャンス

が隠れているかもしれない。

どの会社もストレスの予防処置はやっていない。
コモディティな「ありきたり」の会社は予防処置なんて
気づきもしないで、生産性を落とし、
損失を出し続けているのだろう。

ウチはコモディティ（ありきたり）ではない、
個性のある会社だ。誰もやっていないことをやって、
益々繁栄するのだ。

チャンスを活かす方法のうちの「ひとつ」

ストレス「チェック」とストレス「ケア」を
ワンセットで実施すること。
「ケア」には、

① ：セルフケア（社員が自分自身をケア）、
　　　ラインケア（管理職が社員をケア）
　　　社長の宣言（未然防止と対策に社を揚げて取り組む）

② ：①があるとの前提で、早期発見と早期対処、
　　　万が一のための休職復職体制

未然防止しているから、

損失が少なくなる、
利益が上がる、
生産性が上がる

社長の宣言があるから、
より正確に状況を捉え、
最適・最良の処置が早期に施せる。

ケアは、更なる飛躍のために

実はほとんどの会社ではストレスチェックをしても、ストレスケアは行われていなかった
（ストレスチェック義務化一年目の結果）

実施が9割、職場環境改善が6％にとどまる

　　毎日新聞朝刊 2017年9月01日

心の労務管理

チェックしたのに、ちゃんとケアしたのかな？

社長の宣言もなく実施し、未然防止体制もないから、
ほとんどの社員は不利益を恐れて「取り繕って」回答をし、
結果が「良い」ものだったから、
職場環境改善を行わなかった、

との側面もあるでしょう。

でもこの結果なら、実状を反映していませんよね。
リスクが「かくれんぼ」してしまっていますよね。

ヘタにストレスチェックをやったから、
余計に「かくれて」しまったとも言えます。
社長にとってリスクです。

また、もしかしたら結果が「改善の要あり」と出たとしても
どのように職場環境改善をして良いのかわからなかったから、
たった6％しか職場環境改善が出来ていなかった、
との側面もあるでしょう。

事実、ほとんどのストレスチェック代行業者は、
コンピュータによる実施代行に留まり、
結果に対する分析や職場環境改善についての
提案もノウハウもありません。
いわばコモディティ（ありきたり）です。

ストレスチェックは国がプレゼントしてくれたチャンス

事実、ストレスチェック義務化になる前から、
会社の方針として全社メンタルヘルス対策を行っている
中堅中小企業もたくさんあります。

2015年12日月に50名以上の事業所に義務付けられたのは、
もしかしたら、国が社長の背中を押してくれているのです。

民間企業がもっともっと元気になって、
雇用を創出して欲しい、もっともっと経済発展して、
国民に幸せになってほしい、と。

 ストレスチェック義務化は国からのプレゼントです

「チェック」だけでは、PDCAが完結しません。
「ケア」は　Action　であり、
次の　Plan　につながり
PDCAが回ります。

ストレスチェックとストレスケアはワンセットです

ワンセットでの体制・実施は、
他のほとんどのコモディティ企業を圧倒し、
貴社の益々の繁栄に貢献するでしょう。

Author Profile

高橋弘

仙台市生まれ。24年間、外資系電子機器メーカーで技術系営業職として従事、成績トップで米国CEO より直接表彰される一方で最下位も経験。「頂点」と「どん底」の両極端が身に染み付いている。その後、転職した地元中小企業では“パワハラ”の被害者と加害者という両方の立場に置かれてしまい“半うつ状態“に陥る。しかし、それをきっかけに「サンタ営業メソッド」と出会い健康と仕事に対する自信を取り戻す。
現在は仙台に戻り、研修講師として活動。「社員を辞めさせることなく戦力化すること」「売上増・コスト削減・人財育成・資金調達」を得意とする。また、サンタ営業メソッドでうつ状態が改善されていくことに注目し、社労士と提携ながら、「未然防止・寛解・戦力化までの社内システム構築と定着サービス」を提供する。

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